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新潟県日中友好協会会報

第 29 号

発行：1997年10月16日

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1972年 9月29日、日本と中国は、「日本国と中華人民共和国との間のこれまでの不正常な状態は、この共同声明が発出される日に終了する」との宣言にはじまる日中共同声明に調印し、日中両国関係の歴史に新たな一頁を開きました。

爾来、新潟県にあっても、中国との友好交流活動は、日を追って活発なものとなりました。

振り返ってみますと、'79年 5月13日に当新潟県日中友好協会が設立をみたのに続き、県内で最初の地域日中友好協会である吉川町日中友好協会が同年の 5月19日に設立され、以降、県内の地域日中友好協会は計 6組織にまで拡充しております。

民間の友好交流活動の進展に連れ、'79年12月には新潟市と哈爾濱市が友好都市関係を締結、さらに'83年 8月に新潟県と黒龍江省が友好県省関係を締結するなど、現在では、官民を挙げた日中友好交流が展開されるに至っております。

来年の 8月には、日中平和友好条約締結20周年を迎えます。
また、'99年 5月には、当新潟県日中友好協会の創立20周年を迎えます。

21世紀まで、残すところわずか数年となりました。
新たな時代に向け、日中友好の輪が世代を越えて拡がり、アジアと世界の平和と友好関係確立のために両国国民が手を携えて前進し、ともに繁栄を享受できることを心から願っております。

新潟〜中国定期航空路

上海経由西安＆ 哈爾濱 or 瀋陽

8月12日から中国の天津で開かれていた日中航空交渉で、中国側は新潟空港を新規乗り入れ地点に指定しました。

これを受け、上海経由西安路線の運航を希望している中国西北航空公司、哈爾濱または瀋陽路線を希望している中国北方航空公司両社に対し、 9月下旬、中国民用航空総局が内定を通知しました。

10月15日に平山県知事を表敬訪問した西北航空公司の鄭小寅副総経理は、上海経由西安路線を遅くとも'98年 2月から週 2便運航したいとの計画を明らかにしています。
北方航空の具体的な計画はまだ伝わってきていませんが、同年春以降の運航が内定しています。

これで、新潟空港からの中国向け 2路線の開設が確実となりました。

今冬11月 4日には西安直航のプログラムチャーター第一便が新潟空港から飛び立ちます。

日中国交正常化25周年に大きな華が添えられました。

（県日中事務局 今野 正敏）

− 2 面 −

新潟県知事 平山 征夫

日中両国の国交正常化が実現して以来25年の間、両国の関係は日を追うごとに緊密さを増し、互いに国際社会における重要なパートナーとして信頼関係を築いてまいりました。

新潟県におきましても、黒龍江省との友好提携により経済、文化、科学技術など広範にわたる分野で交流が活発に行われてきたほか、市町村あるいは民間団体においても中国諸地域との交流が盛んに展開されております。

日中関係の発展と安定は、アジア・太平洋地域ひいては世界の繁栄と平和に欠くことのできない要素であり、国交正常化25周年の節目を契機に、県としても今後、相互理解を促進し、交流・協力関係を一層深めていきたいと考えております。

そして、21世紀に向けて、より発展的な日中関係の構築に努力してまいります。

日中友好協会全国本部会長 平山 郁夫

本年は日中国交正常化25周年という大きな節目を迎えました。

日中国交回復実現のために尽力された諸先輩方の長年の苦労を無駄にしないためにも、私たちは各界、各層の人々と手を携えて、それぞれの立場において日中間の相互理解を深め、友好増進をはかるため力を尽くしていかなければなりません。

現在協会で推進している辺境・内陸との民間交流は、日中友好の一番の基礎になると思います。
希望小学校の建設にも大いに協力していきましょう。

こうした地道な活動を通じて、より多くの若い世代に日中友好が引き継がれていくよう、友好の輪を大きく広げていきたいと思います。

新潟県における日中友好交流の輪が新たな発展を遂げられるよう、高橋会長をはじめとする貴協会の皆様のご活躍を心より祈念いたします。

吉川町日中友好協会会長 八木 司

昭和49年 9月に、故田中角栄首相が訪中され、周恩来首相との間で調印した日中共同声明によって、日中間は新たな局面を迎えました。

53年、日中平和友好条約が締結され、翌54年に我が吉川町では、新たに全町民的な組織「吉川町日中友好協会」を設立致しました。

56年に町長・議会議長が中国黒龍江省を初めて公式訪問し、哈爾濱師範大学付属小学校と吉川小学校の友好校関係を結びました。

それを契機に、これまでに首長と議長等の訪中 2回、教育訪中団 6回、学童生徒訪中団 2回を派遣し、また隔年ごとに黒龍江省の訪日団を招聘して、交流を深めてまいりました。
60年からは、留学生の交換も行ない、今年は技術研修生 7名を迎えております。

25年間に、中国の数多くの人々と着実な交流が出来たと思っております。

これからも、教育・農業を中心に、人の繋がりを大切に交流の輪を広げて参ります。

上越日中友好協会会長 荻野 周次郎

国交正常化25周年を迎えるに当たり、この間、人々の往来が大きく拡大したことに驚いている。

1976年、中国青年代表団を初めて当地に迎えた頃は、中国は遥かな遠い存在であった。
平和友好条約締結を機に交流の気運が徐々に市民の間にも広がりだし、79年には新しく上越日中友好協会が誕生した。
今では中国を訪れる人は珍しくなく、今秋には市内の高校生が北京に修学旅行を行なうまでになった。

一方、上越教育大学へ初めての留学生を迎えてから10年ほどで、延べ50人以上の中国からの研究生・留学生を受け入れた。
現在ではその上越教育大学に、中国出身の助手が誕生するまでに発展している。

協会の今後の発展を図るには、航路開設など地域の課題とともに、多種多様な分野における市民同士のネットワークを築いていくことを今後の協会の課題としたい。

（事務局記）

− 3 面 −

新発田市日中友好協会会長 吉田 栄松

本年は日中国交正常化25周年ということもあって、私は県日中後援の中国訪問一番機で去る 6月13日新潟空港を出発、哈爾濱へと向かった。

私は、此度の最大の目的である阿城市政府を訪問する為、一人哈爾濱に残った。
哈爾濱の友人と共に阿城市を訪れたのは16日の月曜日。

寇振華市長や幹部の方々から歓迎を受け、一年ぶりの再会を喜び合った。
同時に、新発田市長も来年こそは訪問したいとの考えを伝え、両市の友好交流がより深いものになると確信し合った。

寇市長の案内で市内見学に出かけたが、道路は立派で、7階建アパートが両側に立ち並び、大きな公園やデパートと、昔の面影はなく驚くばかりの発展を遂げていた。

昼食後、まだまだ心残りではあったが再会を約束し合い、阿城の町をあとにした。

柏崎市刈羽郡日中友好協会会長 西川 正純

昭和47年 9月に田中総理と周恩来首相とによって成し遂げられた国交正常化から25年目の秋を迎え、田中先生のふる里の柏崎市刈羽郡日中友好協会を代表致しまして心よりお慶び申し上げますと共に、改めてその偉業に敬服の念を強く致しております。

当地域では近年、田中・周両先生の出身地西山町と江蘇省淮安市、或いはまた、良寛さまの縁による柏崎市及び高柳町と四川省峨眉山市など自治体間の友好交流も盛んで、住民の皆さんの意識も高く、当協会が実施している親善訪中事業や中国のことばと歴史文化に触れる「おもしろ中国講座」、地元の大学や専門学校の中国人留学生との交流事業等にはいつも多数の方々からご参加を頂いております。

今後とも新潟県日中友好協会や地元市町村のご指導ご協力を仰ぎ、他の国際友好団体とも交流を図りながら、更に世代を越えて日中友好の大切さを引き継いで参りたいと考えております。

栃尾市日中友好協会会長 本田 登栄

真青な北京の空。
緊張して飛行機を降りる田中総理。
それを出迎え、腕が折れる程に固い握手をくり返す周恩来首相。
それは、待ち続けた日中国交正常化交渉開始の一場面であった。

文化大革命の余波の残る当時の北京には、藍甕の中から自転車の大行進が続き、流行の最先端を行く上海でさえ、スカート・パーマ姿の女性は稀であった。

以来四半世紀。
目覚めた獅子の中国は、独自に大国への道を歩み続けている。

日本と中国は一衣帯水の間にあり、文字を共有する間柄ながらまったく異なる国である。
「互いの違いを知り合い、認め合って交流する」が、国際交流の基本であると当会では考えて、これまで実行して来た。
安易な謝罪と反省を口にすることなく、「信念を持って国際交流の出来る子供たちを育てたい」が、当会の永遠のテーマである。

半世紀に向かって歴史は滔々と流れて行く。

中之口村日中友好協会会長 白野 俊治

中之口村日中友好協会は今年で 7年目を迎えます。

設立の切っ掛けは、平成 2年秋、本県と姉妹県の中国黒龍江省人民政府代表団 8名が来県した際、特別の計らいで来村、盛大な歓迎交流パーティーを催したことに始まりました。
村長はじめ出席者から友好交流の気運が盛り上がり、記念にと、省政府にバス（20人乗り・中古品）を贈り、協会の設立となりました。

話し合うことが肝要との見地から中国語講座の開設（毎週火曜）、新潟大学の留学生との交流・支援、国際結婚の橋渡し、小学生の学習作品の相互交換展示（今年で 3回目）等、地道な活動をやって今日に至りました。

このたび、黒龍江省及び哈爾濱市政府の招請に応え、9月26日より10月 3日の行程で親善訪中を実施致します。

日中国交正常化25周年の記念行事として記念石碑の建立を計画、徐敦信駐日中国大使に揮毫を依頼、11月の文化祭に除幕致したく、村当局及び関係各層のご協力をお願い致しているところです。

− 8 面 −

日本国内閣総理大臣田中角栄は、中華人民共和国国務院総理周恩来の招きにより、1972年 9月25日から 9月30日まで、中華人民共和国を訪問した。
田中総理大臣には大平正芳外務大臣、二階堂進内閣官房長官及びその他の政府職員が随行した。

毛沢東主席は、 9月27日に田中角栄総理大臣と会見した。
双方は、真剣かつ友好的な話合いを行った。

田中総理大臣及び大平外務大臣と周恩来総理及び姫鵬飛外交部長は、日中両国間の国交正常化問題をはじめとする両国間の諸問題及び双方が関心を有するその他の諸問題について、終始、友好的な雰囲気のなかで真剣かつ率直に意見を交換し、次の両政府の共同声明を発出することに合意した。

日中両国は、一衣帯水の間にある隣国であり、長い伝統的友好の歴史を有する。

両国国民は、両国間にこれまで存在していた不正常な状態に終止符を打つことを切望している。
戦争状態の終結と日中国交の正常化という両国国民の願望の実現は、両国関係の歴史に新たな一頁を開くこととなろう。

日本側は、過去において日本国が戦争を通じて中国国民に重大な損害を与えたことについての責任を痛感し、深く反省する。
また、日本側は、中華人民共和国政府が提起した「復交三原則」を十分理解する立場に立って国交正常化の実現を図るという見解を再確認する。
中国側は、これを歓迎するものである。

日中両国間には社会制度の相違があるにもかかわらず、両国は、平和友好関係を樹立すべきであり、また、樹立することが可能である。
両国間の国交を正常化し、相互に善隣友好関係を発展させることは、両国国民の利益に合致するところであり、また、アジアにおける緊張緩和と世界の平和に貢献するものである。

１.日本国と中華人民共和国との間のこれまでの不正常な状態は、この共同声明が発出される日に終了する。

２.日本国政府は、中華人民共和国政府が中国の唯一の合法政府であることを承認する。

３.中華人民共和国政府は、台湾が中華人民共和国の領土の不可分の一部であることを重ねて表明する。
日本国政府は、この中華人民共和国政府の立場を十分理解し、尊重し、ポツダム宣言第八項に基づく立場を堅持する。

４.日本国政府及び中華人民共和国政府は、1972年 9月29日から外交関係を樹立することを決定した。
両政府は、国際法及び国際慣行に従い、それぞれの首都における他方の大使館の設置及びその任務遂行のために必要なすべての措置をとり、また、できるだけ速やかに大使を交換することを決定した。

５.中華人民共和国政府は、中日両国国民の友好のために、日本国に対する戦争賠償の請求を放棄することを宣言する。

６.日本国政府及び中華人民共和国政府は、主権及び領土保全の相互尊重、相互不可侵、内政に対する相互不干渉、平等及び互恵並びに平和共存の諸原則の基礎の上に両国間の恒久的な平和友好関係を確立することに合意する。
両政府は、右の諸原則及び国際連合憲章の原則に基づき、日本国及び中国が、相互の関係において、すべての紛争を平和的手段により解決し、武力又は武力による威嚇に訴えないことを確認する。

７.日中両国間の国交正常化は、第三国に対するものではない。
両国のいずれも、アジア・太平洋地域において覇権を求めるべきではなく、このような覇権を確立しようとする他のいかなる国あるいは国の集団による試みにも反対する。

８.日本国政府及び中華人民共和国政府は、両国間の平和友好関係を強固にし、発展させるため、平和友好条約の締結を目的として、交渉を行うことに合意した。

９.日本国政府及び中華人民共和国政府は、両国間の関係を一層発展させ、人的往来を拡大するため、必要に応じ、また、既存の民間取決めをも考慮しつつ、貿易、海運、航空、漁業等の事項に関する協定の締結を目的として、交渉を行うことに合意した。

1972年 9月29日に北京で

日本国内閣総理大臣 田中 角栄（署名）
日本国外務大臣 大平 正芳（署名）
中華人民共和国国務院総理 周 恩来（署名）
中華人民共和国外交部長 姫 鵬飛（署名）

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日本国及び中華人民共和国は、1972年 9月29日に北京で日本国政府及び中華人民共和国政府が共同声明を発出して以来、両国政府及び両国民の間の友好関係が新しい基礎の上に大きな発展を遂げていることを満足の意をもって回顧し、前記の共同声明が両国間の平和友好関係の基礎となるものであること及び前記の共同声明に示された諸原則が厳格に遵守されるべきことを確認し、国際連合憲章の原則が十分に尊重されるべきことを確認し、アジア及び世界の平和及び安定に寄与することを希望し、両国間の平和友好関係を強固にし発展させるため、平和友好条約を締結することに決定し、このため次のとおりそれぞれ全権委員を任命した。

日本国 外務大臣 園田 直
中華人民共和国 外交部長 黄 華

これらの全権委員は、互いにその全権委任状を示し、それが良好妥当であると認められた後、次のとおり協定した。

第１条

1.両締約国は、主権及び領土保全の相互尊重、相互不可侵、内政に対する相互不干渉、平等及び互恵並びに平和共存の諸原則の基礎の上に、両国間の恒久的な平和友好関係を発展させるものとする。
2.両締約国は、前記の諸原則及び国際連合憲章の原則に基づ き、相互の関係において、すべての紛争を平和的手段により解決し及び武力又は武力による威嚇に訴えないことを確認する。

第２条

両締約国は、そのいずれも、アジア・太平洋地域においても又は他のいずれの地域においても覇権を求めるべきではなく、また、このような覇権を確立しようとする他のいかなる国又は国の集団による試みにも反対することを表明する。

第３条

両締約国は、善隣友好の精神に基づき、かつ、平等及び互恵並びに内政に対する相互不干渉の原則に従い、両国間の経済関係及び文化関係の一層の発展並びに両国民の交流の促進のために努力する。

第４条

この条約は、第三国との関係に関する各締約国の立場に影響を及ぼすものではない。

第５条

1.この条約は、批准されるものとし、東京で行われる批准書の交換の日に効力を生じる。
この条約は、10年間効力を有するものとし、その後は、 第2項の規定に定めるところによって終了するまで効力を存続する。
2.いずれの一方の締約国も、 1年前に他方の締約国に対して文書による予告を与えることにより、最初の10年間の期間の満了の際又はその後いつでもこの条約を終了させることができる。

以上の証拠として、各全権委員は、この条約に署名調印した。
1978年 8月12日に北京で、ひとしく正文である日本語及び中国語により本書 2通を作成した。

日本国のために 園田 直（署名）
中華人民共和国のために 黄 華（署名）

孫平化先生のご逝去を心からお悔やみ申し上げます。
私は佐野さんのお供で、四回ほどお目にかかっております。

最初は、1974年かと思いますが、「日本農業展」を北京の農業展覧館で開催した時です。
日本語の上手な人が中日友好協会におられて、佐野さんと旧知の老朋友と思われるほどの会話だったと記憶しております。
後で佐野さんは、孫平化先生は「孫悟空」との愛称があって、1972年の国交正常化交渉には本当に努力された方だ、と言っておられました。

1978年以降、三江平原調査の帰り、また、甘粛省閭井郷、張掖、内蒙古調査の帰りには孫平化先生をお訪ねして、情況報告や中国と日本についての会話がなされました。

孫平化先生は、佐野さんの三江平原の調査には何度も感謝の言葉を述べておられました。
中国の人口と食糧事情、お二人が話しておられたのは常に高い次元の話題であり、将来を見通しての意見交換で、予定時間を大きく過ぎてしまってもお二人の熱の入った静かな会話が続きました。
あの情景が、昨日のように蘇ってきます。

佐野さんがお亡くなりになって満三年を過ぎました。
孫平化先生と、残されたたくさんの課題について論議を続けておられるかも知れません。
お二人のご冥福をお祈り いたします。

（県日中理事長 奥村 俊二）

− 10 面 −

吉川町日中友好協会では、 吉川町国際交流協会と共催 し、新潟県国際交流協会からご支援をいただく中で、盛大に「日中国交回復25周年記念の集い」を開催することができました。
この集会は、 吉川町日中友好協会の呼びかけにより、多くの機関、団体、個人の皆様のご協力により取り組まれました。

当友好協会は、国交回復前から友好運動と国交回復運動を進めて来ました。
国交回復後は、運動の内容が友好運動一本に絞られ、活動に参加する人も、思想・信条にとらわれない幅の広いものとなって来ました。
今回の記念集会はこうした経過を踏まえ、25周年を機会に、より多くの人達が友好運動に参加されることを目的とした集会でありました。

当日は、県日中の高橋会長、哈爾濱師範大学と交流を深めている上越教育大学の加藤学長と留学生、吉川町へ来ている職業研修生をはじめ約110名の人達が参加されました。
加藤学長からは、中国と日本の関係について歴史的な視点から記念講演があり、引き続き「東京中国歌舞団」の公演と祝賀会に移りました。
会場が吉川町に新しくオープンした「ゆったりの郷」で開催したこともあり、歌舞団の公演では一般来場者の皆様も一緒に観賞され、有意義なうちに閉会することができました。

（吉川町日中事務局次長 佐々木 博一）

日中友好都市ジュニア卓球大会に参加

新潟市など友好都市123チームが北京に参集

この大会は、卓球を通じて両国の友好都市とスポーツ界の相互交流並びに地域間の友好関係を発展させること等を目的として開催され、日本の友好都市123チームが北京に参集し、8月26日から28日の 3日間にわたり実施されました。

我が新潟市チームは卓球連盟の高藤監督、村越佑介君（北越高二年）、小黒留衣さん（清陵高三年）、団長の私と 4人でした。

移動に約12時間といささかの長旅だったにもかかわらず、翌朝早速練習割当てにより哈爾濱市選手団と対面しました。言葉の心配をしていましたが、さすがはスポーツマン同士、打ち解けるのに時間は要しませんでした。

開会式には、選手・役員1,300人のほかに観客約2,000人が入り、世界チャンピオンの模範試合に中国オリンピックセンターのボルテージは最高潮に達しました。
3日間の緊張感漂う試合の中で、村越・小黒両選手とも中国選手を相手にシングルス 2勝をあげたことは、大きな自信に繋がったことと思います。

試合後の観光は時間的な余裕はなかったものの、中国の歴史に少しだけ触れることができたように思います。
なかでも故宮は、映画「ラストエンペラー」で感動を覚えた私にとって一度は訪れてみたかった所であり、感激はひとしおでした。

参加しての思いは、日中における過去の歴史を変えることはできないが、国交正常化により、お互いの素晴らしい文化を取り入れ、人類の平和を望みながら、新しい歴史作りができる喜びを感じたところでした。

（新潟市体育課課長補佐 渡辺 茂）

私ごとだが、訪中はわりあい早い。1975年だった。
全国日中が企画した東北信越農民の船で、500余人の農業青年たちと新潟港から旅立った二週間の旅だった。
その時、上陸した上海の港での熱烈歓迎は、今でも脳裏に焼きついて離れることはない。

上海、天津、北京とその周辺の農村で受けた歓迎の言葉の中には「日中両国は長い交流の歴史の中で、ほんの短い一時期、不幸な関係にあった。しかし、この不幸な出来ごとを乗り越えて友好を取り戻そう」そんな趣旨のあいさつが必ず出てきた。

日中戦争から、引き続いて太平洋戦争と、日本によって大きな犠牲と損害を受けた中国の人たちがわれわれに接する態度、「人間の大きさ」を強く感じたのが、日中友好運動を始めるきっかけであった。

この国交正常化25周年記念号には、会員各位の思いが、ほとばしる文章で紙面全体に満ちあふれている。

（県日中理事 村上 宗之）